世界でダントツ最下位!日本企業の社員のやる気はなぜこんなに低いのか?

 日本企業の社員の「やる気」は世界最低だという。これは、アメリカの人事コンサルティング会社KeneXa High Performance Institute(以下、ケネクサ)の調査による「事実」である。

 正確に言えば、ケネクサの調査は「従業員エンゲージメント」についての調査で、28ヵ国の社員100名以上の企業・団体に所属する社員(フルタイムの従業員)を対象に行なわれた。サンプル数は約3万3000名。ケネクサが定義する「従業員エンゲージメント」とは「組織の成功に貢献しようとするモチベーションの高さ、そして組織の目標を達成するための重要なタスク遂行のために自分で努力しようとする意思の大きさ」ということで、要するに「仕事に対するやる気」である。

 この「従業員エンゲージメント指数」、世界最高はインドで77%。以下、デンマーク67%、メキシコ63%と続く。他の主要国では、アメリカが59%で5位。中国57%、ブラジル55%、ロシア48%など。イギリス、ドイツ、フランスなどのヨーロッパ先進国も40%台後半で弱い。韓国は40%でブービー賞。日本が31%でダントツの最下位である。というわけで、日本の社員のやる気は世界最低という次第である。

 実は僕自身も90年代後半くらいから、日本企業の社員のやる気、仕事へのモチベーションがどんどん下がってきたと実感していた。しかし、世界最低と言えるほどに低いという事実は衝撃的だった。なぜこんなことになってしまったのか。

企業と社員の価値観が噛み合っていない日本

 組織変革コンサルティング会社で、これまでに600社もの企業でリーダーシップ研修を行ってきた株式会社マングローブ代表取締役社長の今野誠一氏によれば、企業の活性化のためには個人のエネルギーとチームのエネルギーのエンゲージメントが必要だという。

 個人のエネルギーとは、誰かの役に立っているという「貢献のエネルギー」、自分が成長しているという実感を得られる「成長のエネルギー」、こうなりたいという自分自身の姿を描ける「実現のエネルギー」である。

 チームのエネルギーとは、理念やビジョンが明確であることの「目的のエネルギー」、さまざまなタイプの人間がいることの「異質のエネルギー」、チームの一体感という「場のエネルギー」である。

 これら個人とチームのエネルギーのうち、特に大企業では「貢献のエネルギー」と「目的のエネルギー」が下がっていると感じられるという。この意見には僕も同感で、要するに多くの日本企業では、企業の価値観と社員の価値観がエンゲージメントできていないのだ。

 エンゲージメントというのは、近年、経営やマネジメントにおいて重要視されている概念である。もちろん「婚約」のことでも「契約」や「約束」のことでもない。「お互いにカッチリと噛みあっていること」くらいの意味である。「従業員エンゲージメント」の他にも「顧客エンゲージメント」という言葉もある。つまり、企業や商品の価値観が従業員や顧客の価値観とキッチリと噛みあっていることが経営においても、マネジメントにおいても重要であるということだ。単なる従業員満足や顧客満足のことではない。

 マーケティング的に言えば、生活者の消費行動の背景には生活スタイルがあるが、その背景には生活者個人の価値観がある。その価値観にキッチリとエンゲージメントすることがマーケティングにも重要であるという考え方だ。コトラーの「マーケティング3.0」で言ってることも、煎じ詰めれば価値観のエンゲージメントである。

 この価値観のエンゲージメント=バリュー・エンゲージメントが従業員のやる気アップのためにも重要となる。世の中にはさまざまな社員研修プログラムが存在するが、このバリュー・エンゲージメントなくして、効果の上がるプログラムなどありえないのだ。逆に言えば、バリュー・エンゲージメントがキッチリできていれば、社員のやる気は上がり、企業の業績もアップする。

社員が誇りを持つことが自発的行動を生む

 そのひとつの実例が、当連載でもたびたび紹介しているマテックス株式会社である。

 マテックスは昭和3年に初代社長である故松本義雄氏が創業したガラス卸会社である。平成21年に三代目となる松本浩志氏が社長に就任。この時、松本氏はマテックスの理念を「窓を通じて社会に貢献する」と再構築した。自分たちの事業は単なるガラス販売ではない、窓というものを通じて社会に貢献するのだという意味である。この理念が、断熱性能・遮熱性能が高く省エネ・CO2削減にも役立つ「エコ窓」の普及促進という具体的な事業コンセプトに繋がり、同社事業の大きな柱となっている。

 同時に、この理念を社員に理解し共有してもらうために「経営理念浸透カフェ」を実施。本社はもちろん各地の営業所でも随時開催。就業時間後に、松本社長と従業員が直接、同社の経営理念について語り合うというスタイルで、当初は戸惑う社員も多かったが開始から3年が経ち、約230名の社員にも理念が浸透、共感する社員も増え、半数以上の社員が自社の理念を誇りに思うようになったという。また、顧客からも「マテックスの経営理念は素晴らしい」という声をいただくようになり、そのことがさらに社員の誇りにつながっているという。

 このようなカタチで経営理念が浸透すると何が起きるかというと、社員の自発的な行動である。ある営業所では、社員が自発的に「自分たちの身の回りでできるCSR活動とはなにか?」ということを話し合い、実際に活動を開始したという。また離職率も下がり、最近3年間で約30名を新卒採用したが、辞めたのは1人という驚異的な定着率を実現している。

 社員が自発的に行動し、顧客からも経営理念への共感を得られれば、当然のように業績も上がる。ここ数年、増収増益を続ける同社だが、今年度は過去最高益を実現できる見込みだという。

経営者自身が経営理念に価値を見出しているか?

 このように、企業の価値観と社員の価値観がエンゲージメントできていれば、社員のやる気も増大し、企業の業績もアップする。ケネクサの調査ではインドが「従業員エンゲージメント指数」でトップにあることを意外に思う人も多いだろうが、早稲田大学ビジネススクール教授の杉浦正和氏によれば、インド式経営の中心的概念として「ホリスティック・エンゲージメント」というものがあり、これは「個人(従業員)は全人格的に会社に関わり、会社の側は組織をあげて個人に関わる」ものだという。だから、インドの社員のやる気は世界トップで、それがインド経済の成長を支えているのだと思われる。企業や経済の成長にはやはり、エンゲージメントという概念が重要だということだ。

 ただし、このエンゲージメントを実現するためには、企業の価値観と社会の価値観がエンゲージメントされている必要がある。そうでなければ、社員も「何のために働くのか?」という「個人の価値観」が企業の価値観とエンゲージメントされるはずがないからだ。口酸っぱく理念を語っているのに社員がついてこないと嘆く経営者は、まずその経営理念が社会の価値観とエンゲージメントされているかどうかを確認する必要があるだろう。要するに、企業の理念がどのように社会に対して貢献できるのかという、社会貢献の視点から捉え治す必要があるということだ。

 もうひとつ、注意すべきは理念というモノは経営者の価値観とエンゲージメントされていなければ、説得性を持たないということだ。ほとんどすべての企業には経営理念というモノがあるが、社員に対しても社会に対しても説得力のある理念というものは数少ない。「わが社は本業を通じて社会に貢献します」などといった、ほとんど何も語っていない意味不明な経営理念が数多いが、それは経営者の価値観と理念がエンゲージメントされていないからである。経営者自身が価値を見いだしていない理念に、社員が価値を見いだせるわけがない。

 つまり、社員のやる気を引き出し、企業の業績をアップさせるためには、まず経営者自身の価値観と企業の価値観をエンゲージメントし、社会の価値観とエンゲージメントしたうえで、社員ひとりひとりの価値観をエンゲージメントさせる必要がある。

自分の価値観と人生の目的を結びつける

 しかし、これを実践するにはどうすればよいか、途方に暮れる経営者やチーム・リーダーも多いと思う。個人の価値観はさまざまで、仕事よりも趣味や遊びに高い価値をおく社員も多いし、企業が社会性の高い理念を打ち出せたとしても、そこにどう自分の価値観を重ねればよいか分からない社員も多いだろう。

 その問題を解決するためのメソッドというものもある。アメリカには「7つの習慣」など、ビジネス・パーソンにも有益なメソッドが数多いが、価値観に特化したメソッドもある。それが、ドクター・ジョン・ディマティーニという人物が開発した「バリュー・ディターミネーション」というメソッドである。これは、その人の本当の価値観が何であるかを引き出し、それを人生の目的と結びつけるメソッドで、たとえばほとんどの人はお金持ちになりたいと考えているが、実際にはお金よりも趣味などの他のことに高い価値をおいているということに気づかせ、ではどうすれば人生の目的を達成できるか、ということを理解するためのメソッドである。

 いわゆる自己啓発や成功哲学の範疇の話に聞こえるだろうし、実際にそういった側面もあるが、本質的にはこのメソッドは社会貢献を生きるためのメソッドだと僕は考えている。前述したとおり、社員が働くことの意味と意義を見いだしやる気をだすためには、社会と企業と個人の「バリュー・エンゲージメント」が必要で、それは究極的には社会貢献という価値観の発見と自覚である。バリュー・ディターミネーションは、そこに至る有効なメソッドだからだ。

 ここでそのメソッドを詳しく紹介するスペースはないが、興味がある人は『ザ・ミッション~人生の目的の見つけ方』(ダイヤモンド社刊)を読んでほしい。また、近日、ディマティーニ氏も来日し、ビジネスに特化した「バリュー・ディターミネーション」のセミナーも開催する。社員のやる気を引き出すことに悩むビジネス・リーダーには、ぜひ参加してほしい。

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