休暇制度でパフォーマンスを高める

「休暇=悪」と考える企業や上司はまだまだ多いかもしれません。しかし、休暇には、企業にとって多くのメリットがあります。社員の健康増進はもちろん、働き方にメリハリが生まれ生産性が向上する、リフレッシュして新たな発想が生まれる、といったものです。
ここでは、さまざまな休暇制度をご紹介しましょう。

 

●プロジェクトの節目に休暇
 休暇にメリットがあるのはわかっていても、業務が忙しく休める状況ではないという会社も多いでしょう。I T関連事業を営むN社では、プロジェクトが一段落する節目のタイミングに年次有給休暇を活用して連続休暇の取得を促しています。プロジェクトを束ねるマネージャーから「このへんに休みを充てたらどうだろう?」と呼び掛けるため、社員が休暇を申請しづらいという心理的負担もありません。

 

必ず休む「KY休暇」
O社には「必ず休む」の頭文字を取った「KY休暇」という制度があります。入社1年月に3日間、3年目、6年目、 9年目…以後3年ごとに2週間の有給休暇が3万円の手当とともに与えられます。 O社には以前から同様のリフレッシュ休暇がありましたが、取得が進まなかったため名称を変え、休まないと手当がもらえない制度にしたところ取得率は100%になりました。O社では半年ごとの業務目標設定の際に、休暇の取得予定も計画の中に盛り込むように働き替えており、これによってだらだら長時間働くよりも限られた時間の中でパフォーマンスを高め、休める時はしっかり休むという意識改革が進んでいると言います。

 

管理職に1週間の強制休暇
L社では、管理職に年1回、1週間の休暇取得を義務付けています。休暇期間中に部下に仕事を任せることにより、人材を育成するのが狙いです。休暇中の引き継ぎ事項を事前に決めておき、上司が不在でもスムーズに業務が進むように工夫しています。事前に引き継ぎをしたにも関わらず休暇中に部下に指示を入れることになった場合は、ペナルティも設けられています。

 

働くことを家族に応援してもらう
T社では、年1回、家族や恋人など大切な人の誕生日に取得できる「LOVE休暇」が
あります。プレゼント代(上限1万円)も会社から支給されます。社員同様にその家族も大切にすることにより、家族に会社のことを良く知ってもらい、働くことを応援してもらいたいというねらいがあるそうです。


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